ニュースリリース2009年5月7日

メンタリングプログラム導入・運用コンサルティングを本格投入

 

 人材育成戦略を中心に経営コンサルティングを展開するソフィアコンサルティング(東京都新宿区、田添忠彦・代表取締役社長)は、中核人材育成のためのメンタリングプログラムの導入・運用支援コンサルティングを本格投入いたします。


■ プログラム投入の背景

 「世界不況」が長期化の様相を見せる今日は、来るべき成長期に向けた本格的な人材育成を進める上で重要な局面です。ここで人材が育つ仕組みと環境を確立できるかどうかが、持続的な競争力の確立を大きく左右するからです。

 一方、企業内教育の現状に眼を向けると、人事部門主導による集合研修やEラーニング等の従来型教育体系が、ビジネスコンピテンシー開発においてうまく機能しない問題が深刻になっています。その背景には、「グローバル化経済環境」下における組織環境と人材の資質の変貌があります。

 

 競争力の本質に着目した有効な人材育成策と共に、組織体質の強化を並行して進める戦略が必要なのです。

 

 ソフィアコンサルティングでは創業以来、メンタリング(※師弟的関係に基づく対話・指導モデル)を活用した人材育成プログラムの導入・運用支援コンサルティングを、各種メーカー、各種サービス業をはじめ多くの優良・成長企業に対して強力に進めてきました。

 

 これまでのコンサルティング実績に基づいて、プログラムコンセプト、導入・運用サポート策、指導者教育プログラム、組織活性化策、経営者サポート策等、一切のコンサルティングノウハウを確立し、個別企業の人材開発課題をつぶさに受け止めた木目細かなサービス提供が可能となりました。

 

 ソフィアコンサルティングはこれからも、競争力向上の“グロース・パートナー”として、“知のマネジメント”による組織・人事戦略コンサルティングをご提供してまいります。

 

■ プログラム対象

 企業・団体におけるすべてのビジネス中核人材、若手人材、リーダー・指導者層、マネージャー・幹部層
※ 特に、暗黙的知識(※文書等でノウハウ化されていない能力・スキル・技術)の継承・開発が必要な職務に従事する人材に有効。

■ 人材育成型メンタリングプログラムの特徴

1. 現実の課題に基づく学習活動
 集合研修やケース・スタディのように仮想のテーマ・題材ではなく、人材が日々の職務で直面するビジネス課題に基づく活動です。

 

2. 学習課題の明確化と現場アクションにより、暗黙知を開発
 ビジネスコンピテンシーとしての能力は、単に「知る」知識ではなく、体得された「できる」力です。本プログラムでは、メンター(※師匠)との本音の対話により、人材に固有の学習課題を見極め、それを克服する現場でのアクションを通じて能力を定着させていきます。形式知(※文書にまとめられた知識)のコピーではなく、暗黙知(※知恵、新たな課題に繰り返し立ち向かえる能力)の形成を強力に進めます。

 

3. 指導者層の教育を並行して実施
 メンタリングは、その指導者であるメンターにとっても格好の学習プロセスです。メンティー(※指導される人材)の育成に取り組む中で、指導者としての固有の成長課題が明らかになるからです。本プログラムでは、組織対話手法である組織学習プロセスを活用して、指導者教育を同時に進めます。現場中核人材とその指導者の同時育成、その先には、人材育成文化の浸透を通じた組織体質刷新の確かなビジョンがあります。

 

■ 主なコンサルティングメニュー

 クライアント企業に固有の人材育成課題を見極める中から、柔軟にプログラムをコーディネートし、下記のような多様な支援サービスをご提供します。
1. プログラム内容の企画
 経営幹部、人事部、現場組織インタビュー等を通じて独自課題を把握し、最適の方針とプログラムをご提案します。また、関連する人事諸制度や人事施策の企画・導入のサポートも可能です。

 

2. 導入サポート
 プログラム対象者(※メンター、メンティー)への導入時教育はもとより、組織コンセンサス作りのための経営幹部・対象者・マネージャー層への説明会や初期学習会を企画・実施します。

 

3. プログラム運用サポート
 運用過程で発生する諸問題(※対話活動の停滞等)に対して、カウンセリング等適宜的確なサポートを実施します。

 

4. メンター継続教育
 組織学習プロセスを用いた継続的なメンター会合により、メンター相互の情報共有のみならず、メンタリングの中で顕在化する様々な人材育成課題への自立的な解決策構築をサポートします。

 

5. メンティーサポート
 メンターとの対話だけでなく、メンティー相互のヨコのコミュニケーションを活性化させるためのメンティー会合等で、参加者のコミットメントをさらに高めます。

 

6. 事務局サポート
 参加者サポートの進め方、社内広報・情報共有体制の構築等、緊密なパートナーシップの中でのサポートを進めます。また、メンター教育等、プログラム運用ノウハウ移転ためのチェンジエージェント(CA)養成も可能です。

 

7. その他サポート
 参加者のコミットメントと学習成果を更に高めるため、参加者専用ポータルサイトの構築・運用等、多様なサポート策をご用意しています。

 


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